医療保険は病気やケガの際の経済的リスクを軽減する手段として、多くの人に利用されています。しかし、医療保険にはデメリットも存在し、その全てを理解しないまま加入すると後悔する可能性があります。本記事では、医療保険のデメリットについて、詳しく解説していきます。
目次
1. 保険料の負担が継続的に発生する
医療保険に加入すると、毎月または毎年、保険料を支払う義務が発生します。加入時は「安心」を得られると感じるかもしれませんが、支払いが長期にわたることで家計に負担がかかることがあります。
- 収入減少時の負担
例えば、失業や収入減少が起きた際、医療保険料の支払いが重荷になることがあります。収入が減少しても保険料は固定であるため、家計を圧迫する可能性が高いです。 - 支払った保険料が無駄になることも
医療保険は、給付を受けない限り「掛け捨て」となり、支払った保険料は戻ってきません。健康で保険を利用しない期間が長ければ、その分支払った保険料は無駄に感じるでしょう。
2. 公的医療保険の範囲内で対応できるケースが多い
日本には充実した公的医療保険制度があります。例えば、以下の制度が挙げられます。
- 高額療養費制度
医療費が高額になった場合でも、自己負担額には上限があります。この制度のおかげで、ある程度の医療費は公的制度でカバーされるのです。 - 公的医療保険の自己負担割合
一般的に、医療費の自己負担は3割です。例えば、10万円の治療費がかかっても自己負担額は3万円で済みます。
このように、公的医療保険制度が充実している日本では、医療保険に加入しなくても大きな医療費のリスクは抑えられることが多いのです。
3. 保険内容が複雑で理解しづらい
医療保険はさまざまな種類があり、保障内容も多岐にわたります。例えば、以下の点が挙げられます。
- 保障内容の重複
複数の保険に加入していると、同じような保障内容が重複し、不要な保険料を支払うことになります。 - 特約の選び方が難しい
入院給付金、手術給付金、先進医療特約など、さまざまな特約がありますが、これらをどのように選べば良いか判断するのは難しいです。無駄な特約を付けてしまうと、その分保険料も高額になります。 - 免責事項の理解不足
医療保険には給付が受けられないケース（免責事項）も存在します。例えば、既往症や特定の病気が対象外になっている場合、加入後に初めて気づくことも少なくありません。
4. 給付条件が厳しいことがある
医療保険の給付を受けるには、契約条件を満たす必要がありますが、意外とそのハードルが高い場合もあります。
- 短期入院では給付が少ない
近年の医療技術の進歩により、入院日数が短縮される傾向にあります。しかし、医療保険は入院日数に応じて給付金が支払われることが多いため、1日や2日程度の入院では給付金額が少ない、もしくは受け取れない場合があります。 - 特定の治療や先進医療は対象外
一部の医療保険では、先進医療や特定の治療法が給付対象外になるケースもあります。これにより、いざという時に保険が役に立たないことがあります。
5. インフレによる実質価値の低下
医療保険は通常、契約時の条件が固定されます。しかし、長期的に見るとインフレが進むことで、給付金の実質的な価値が低下する可能性があります。
- 医療費の上昇
医療技術の進歩によって治療費が上昇すると、医療保険で受け取る給付金では賄いきれないことがあります。例えば、契約時には十分と思えた給付金額が、数十年後には不十分になる可能性があります。
6. 健康状態によっては加入できない
医療保険は健康状態によって加入が制限される場合があります。例えば、持病や既往症があると、保険料が割高になったり、加入そのものを断られるケースもあります。
- 健康告知の重要性
加入時に健康状態を告知する必要がありますが、不正確な情報を提供した場合、後々給付金が受け取れないリスクもあります。これにより、契約が無効になることもあります。
7. 貯蓄や他の資産運用のほうが有利な場合がある
医療保険に支払う保険料を貯蓄や投資に回したほうが、長期的に見て資産が増える可能性があります。
- 保険料と貯蓄の比較
例えば、月1万円の医療保険料を30年間支払うと、合計360万円になります。これを貯蓄や投資に回せば、利回り次第ではそれ以上の資産を形成できる可能性があります。 - 緊急時の備えとして現金が有利
医療保険は保険会社の給付手続きが必要ですが、貯蓄であればすぐに現金として利用できるため、柔軟性が高い点もメリットです。
まとめ
医療保険は経済的なリスクに備える手段として有効ではありますが、デメリットも少なくありません。保険料の負担、給付条件の厳しさ、内容の複雑さ、公的医療保険との重複など、理解しないまま加入すると後悔することがあります。
医療保険に加入する際は、自分の経済状況や健康状態、公的制度の利用可能性をしっかりと確認し、必要な保障のみを選択することが重要です。また、貯蓄や資産運用とのバランスも考慮し、長期的な視点で判断することをおすすめします。
